ファンダメンタルズを使った 勉強方法

『ファンダメンタルズ』とは

『ファンダメンタルズ』とは、経済活動の状況を示す基礎的な要因のことを言い、経済の基礎的条件と定義されています。

良く耳にする、経済成長率(GDP)や雇用系指標(失業率や新規雇用者数他)、物価指数(CPI・PPI他)、国際収支(経常収支・貿易収支他)等の各種指標もコレに該当します。


『ファンダメンタルズ』は、FXでトレードを行うトレーダーにとっても切っても切れない関係です。不意な『ファンダメンタルズ』の影響によっては相場が大きく動きます。

こういった『ファンダメンタルズ』の動きに少しでも対処できるよう、事前に『ファンダメンタルズ』の事を深く知る必要があります。

この記事では『ファンダメンタルズ』の中でも、特に重要な項目に絞り、分かりやすく解説を行っています。『ファンダメンタルズ』の勉強法が分からないという方は、この記事を最後まで読んで頂く事で『ファンダメンタルズ』を深く理解できると思います。

『ファンダメンタルズ』は大きく分けて5種類

  1. 金融政策
  2. インフレ率
  3. 政治的要因
  4. 地政学的リスク
  5. その他の金融マーケット

では、それぞれをわかりやすく解説していきます。


『金融政策』

金融政策ですが、代表的なものでアメリカの金融政策を決定するFOMCがあります。FOMCは日本で言うと中央銀行的な機関になり、自国通貨のUSドルは世界の基軸通貨という事もあり世界中から注目される『金融政策』です。

基本的に、金融緩和で利下げの時は通貨の供給量が増えます。すると通貨の価値が低くなり通貨安となる事を覚えておきましょう。


ファンダメンタルズ、勉強方法
時にマーケットを動かす要人発言
マーケットが大きく動く要因になる『要人発言』

こういった、金融政策に深く関わる『要人発言』でもマーケットが大きく動く時があります。ではこういった発言のどこを注視すれば良いのでしょうか。

答えは意外と簡単です。それは今まで言ってきた事と違う事を言い出し始めた時です。例えば『アメリカ』を例にとって解説します。

今まで『マーケットの動きはマーケットに任せる』と発言した要人がいたとします。その要人がある日突然『必要とあれば早急に対応する・・』等の発言です。

マーケットは、こういった発言と同時に大きく動き始めます。意外と良くある光景なのでFXトレーダーなら覚えておきましょう。

こういった『重要人物』による発言内容によっては、時にマーケットへ大きな影響を及ぼす事も多々あります。


『要人』とはどういう人物なのか?

これは世界各国の『為替政策』に対し最終的に決定権を持つ人物です。アメリカで言うなら『財務長官』及び『財務次官』がこれに該当します。

この2人はアメリカでの『為替政策』を決定づける重要なキーマンとなるからです。あと最近では、SNSで話題の『トランプ砲』も有名ですね。

実はコレも仕掛けがあるのをご存知でしょうか。マーケットにおけるトランプ大統領の発言はかなり重要視されていますが、彼の側近の発言(ホワイトハウスの報道官)も大変重要視されています。

大統領を始め彼らの発言には隠された意図があるのです。悪く言うと『為替操作』にあたります。直接的ではないものも間接的に為替を誘導している現実があるのです。

この話はアメリカの為替関係者の中では有名なのですが、もはやSNSを使った『重要人物』の発言も常にチェックできるようFXトレーダーは心掛けるべきだと思います。

もちろん私も他ではありません。『トランプ大統領』を含め『重要人物』は既にSNSでフォローしており、常にチェックを怠る事はありません。


日本で注意すべき『要人発言』とは

日本における『重要人物』は4人です。

  • 財務大臣
  • 財務省財務官
  • 財務省国際局長
  • 日銀総裁


『財務大臣』と『日銀総裁』の発言がコレまでの流れが変わってきた時が重要となります。上記4名が『キーマン』と呼ばれるのですが、日本では『財務大臣』と『日銀総裁』以外はそれほど重要視しなくて大丈夫です。

※『日銀総裁』が注目され始めたのは『速水前総裁』が有名ですね。彼は『円高』を好んだ『発言』を連発した要人でもあります。マーケットは彼が就任当時に発言した内容で動いた事もありました。彼が就任する前の総裁発言はマーケットでそれほど重要視されていなかったポストでもあるのです。


その他の国の『要人発言』

欧州ではECBに関連する重要人物(ECB総裁等)の発言、あとは金利動向でマーケットが大きく動く国(一般的に金利が高い国)でイギリス・オーストラリア・ニューージーランド等は中央銀行に属する『重要人物』の発言は要注意です。


ファンダメンタルズ、勉強方法
民間人で相場を動かす人もいる

民間人で発言内容が重要視される人物

有名な投資家、世界各国の金融当局OB、著名なエコノミスト、またはコラムニストがこれに該当します。

投資家では以下3名の発言が現在注目されています。

●ウォーレン・バフェット

●ジョージ・ソロス

●ヌリエル・ルービニ

『ウォーレン・バフェット』

簡単な略歴を書いていきます。

本名はウォーレン・エドワード・バフェット、1930年生まれ。

世界的にも著名なアメリカの投資家で、世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務めてます。

彼の格言でもある『買うのは企業、株ではない』は余りにも有名です。

世界中の投資家の中ではバフェットが動くと相場が動くとまで考えている人もいるほどです。

『ジョージ・ソロス』

1930年生まれでハンガリー・ブダペスト生まれ。

投機家、投資家、ヘッジファンドマネージャー、哲学者でもあり『ソロス・ファンド・マネジメント』会長です。

ソロスは、世界中の投資家からリスペクトされる『生ける伝説的投資家』と言われる方で、彼の発言一つで相場が動く場面も過去に見受けられます。

もはや伝説となった話ですが、イギリスでの通貨危機の際、為替レートとファンダメンタルズの『ズレ』に彼は気付きます。そして100億ドルもの空売りを仕掛けるのです。

ヘッジファンド が 国家へ戦いを挑み、ヘッジファンドが世界で始めて国家に勝利した事はあまりにも有名な話です。

彼の代表する格言では『相場は必ず間違っている』や、『まず生き残れ、儲けるのはそれからだ』が有名です。

『ヌリエル・ルービニ』

彼をまだ知らない日本人投資家も多いと思いますが、1959年生まれのアメリカの経済学者で現ニューヨーク大学の教授です。

彼が強く相場に影響を与える立場になったのは、2008年の米国のサブプライムローンに端を発する世界金融危機を予言した事があまりに有名です。

彼は2011年には『2013年に中国経済はハードランディングになる可能性があるか』と言う予測も出して注目されています。

個人的にあと他に何人か挙げておきたい人物がいるのですが、『ジム・ロジャース』に関しては賛否が分かれるところです。

アメリカでも、最近における彼の発言に関しては賛否があるのでココでは割愛します。


『インフレ率』

次は2のインフレ率です。物価が上がることをイメージしてください。例えば今まで1.000円で買えていたものが、2.000円出さないと買えなくなったとします。

そうすると相対的には円(通貨)の価値が下がるということになりますよね。こういった強いインフレ現象が起こると、消費者は購買意欲が無くなります。

そこで国は金利を上げて通貨の価値を上げようとします。そうすると最終的には通貨が買われるという図式が出来上がるのです。

一度整理します・・

インフレ率の上昇 ➡ 金利上昇 ➡ 通貨高 という図式です。

つまりはインフレ傾向にある国の通貨は買われやすくなるという事です。


『政治的要因』

次は政治的要因です。代表的なのが、その国における政権交代時の政策転換などです。金融業界には『国策には逆らうな』という言葉があります。

これはメガバンクを含む巨大金融機関でも、国の政策には文句を言わない方が良いということです。この政治的要因で覚えておきたいことがあります。

それは、その国の政治不安など、緊張が高まると通貨は売られやすくなる傾向があるという事です。

つまり政治が混迷を期すと、経済政策面での決定事項の遅れや先延ばしの可能性が生じるので、投機筋などは、その国の通貨を敬遠する傾向が強くなるという事です。

この手のファンダメンタルは、FXトレードでは優位性が高まるので覚えておいて損は無いでしょう。


『地政学的リスク』

次に4の地政学的リスクです。地政学的リスクとは、テロや有事(戦争)などのリスクのことを指します。例えば記憶に新しい『有事のドル買い』相場が続いてた当時に、有名な9.11が発生します。

この時ばかりは極端なドル売り相場となり、為替の世界を震撼させたのを皆さんも記憶に新しいと思います。

この時のテロのように、今後も突発的にこういった事態が生じると間違いなく相場は大混乱に陥ります。ここでも気を付けて覚えておいて欲しい事があります。

例えば、この地政学リスクが勃発したとイメージして下さい。その起こった場所が、例えば先進国(経済大国)や原油生産国の近くだったら市場は大暴落となるので注意が必要です。

この時ばかりは世界同時株安・通貨安・債券安と大暴落を必ず引き起こします。また、有事が起こった際には戦争発生確率が非常に高くなります。

この時は、原油や金、スイスフランが買われる傾向があるので覚えておいて下さい。


『その他の金融マーケット』

最後に『その他の金融マーケット』について。

投資資金の流動は単に為替相場だけではなく、株式市場や債券市場、不動産等、各方面へと流動循環されています。

為替市場だけで相場が成り立たない現実があるのです。分かりやすい事例では『サブプライムショック』があります。

この『サブプライムショック』の発端は何かご存知でしょうか。そうです、不動産価格の下落から先ずは始まります。

この不動産価格の暴落で、株価にも連動し暴落を始めます。またこの株価の暴落を引き継いで為替相場(ドル安)も暴落したのです。

為替相場と他相場が如何にリンクされているのが良く分かる事例でもあります。

『ファンダメンタルズ』を使ったトレード

FXで有名なのは雇用統計を使ったトレードです。米国における景気の良し悪しを判断する、月に1回発表される雇用統計は、全世界のトレーダーが注目する重要な指標となります。

またこの雇用統計を使い、スキャルピング手法で果敢に取引を行うトレーダー達が後を絶ちません。

私自身もFXを始めた当初はドル/円を使い取引を行っていましたが、只のギャンブルトレードだという事に気付いてからはトレードを一切行っておりません。

信憑性のある事前情報を分析し、幾度もトレードを行いましたが最終的にはマイナス収支です。これを見る初心者等の方も大切な資金なら『ファンダメンタルズ』等を使った指標トレードは推奨できません。

前述した通り雇用統計を使ったトレードは、根拠の無い只のギャンブルトレードにしかなりません。


まとめ

少し長くなりましたが、ファンダメンタルズの重要性は分かって頂けたでしょうか。今回解説した内容は『ファンダメンタルズ』の中でも重要視すべき項目ばかりです。

この中でも、私たちFXトレーダーが最も注目すべき点は金融政策だという事を覚えておきましょう。

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