『CPIとは』わかりやすく解説

【CPIとは】わかりやすく解説

 

『CPI』と聞いてもピンとこない方が多いと思いますが、消費者物価指数と聞けば誰でも一度は聞いた言葉だと思います。

 

経済指標としてのこの『CPI』は非常に重要です。

 

今回はこの『CPI(消費者物価指数)』について分かり易く解説していきます。

 

 

 

CPIとは、分かりやすく
『CPI』とは消費者物価指数

『CPI』とは

 

『CPI(消費者物価指数)』は、その国々で毎月公表する経済指標の一つです。

 

具体的に言うと、消費者が実際に購入した商品やサービスの小売価格の動きをマトメた経済指標になります。

 

『CPI』の名前は英語の”Consumer Price Index“のアタマからとったもので、また日本語では消費者物価指数と呼ばれています。

 

この『CPI』は世界各国でも日本と同じ内容で集計され、また公表されています。

 

この『CPI』の数値は、各国(地域)のインフレ率(動向)を示す重要な経済指標であるため、市場においては特にアメリカやヨーロッパ、日本、中国、オーストラリア、新興国など、『CPI』における数値が重要視されています。

 

この『CPI』が中央銀行が設定する上限ラインを超えた場合、将来的なインフレを警戒して利上げが行われる事が多いので覚えておきましょう。

 

『CPI』は、その国々における物価の動きを見るもので、この動き自体がその国の国民の生活に直接影響する事になります。

 

経済指標の中でも特に注目される理由はこういった背景からくるものです。

 

又この『CPI』は、その国々の金融政策にも大きく関わってくる数値となります。

 

 

 


『CPI(消費者物価指数)』の見方

 

CPIとは、わかりやすく
CPIチャート

上記参照図は日本の『CPI』をチャート化したものです。

 

『CPI』が上昇すれば
  • 物価上昇
  • 金利上昇
  • 売り上げ上昇
  • 賃金上昇

 

『CPI』が下降すれば
  • 物価低下
  • 金利低下
  • 売上低下
  • 賃金低下

 

チャートを見れば、その国々のインフレ(インフレーション)やデフレ(デフレーション)が現時点でどういう状況なのかを知る事ができます。

※『CPI』の詳細データを見るにはココ(総務省統計局のページへ)

 

 

 

CPIとは、分かりやすく
CPIで相場の動向を知る

『CPI』の発表を受けて市場が動く方向性

 

  • 事前の予測より実際の数値が高い場合は ➡ 『円買い』の材料となります。
  • 事前の予測より実際の数値が低い場合は ➡ 『円売り』の材料となります。

 

 

 


日本における『CPI』

 

日本における『CPI』は総務省が毎月発表します。

 

これは日本全国の世帯が購入する家計に係る『財及びサービスの価格等』をマトメた物価の変動を時系列で測定したものです。

 

わかりやすく言うと、家計における消費構造を一定化にし、これに必要とされる費用が物価変動によりどう変化するのかを数値化したものです。

 

現在この『CPI』における基準時とウエイトの参照年次は、2015年の1年間となっています。

 

一般的に『CPI』は、日本におけるごく一般的(平均的)な家計が消費する物(商品)やサービスの価格を数値化したものです。

 

この『CPI』は日本における一般家計の消費に影響を及ぼす物価動向を測る指標として重要視されています。

 

 

 

CPIとは、分かりやすく
CPIの中でもコア指数が重要

日本の『CPI』における重要な指数

 

『CPI』にはいくつかの種類があり、最も重要視されているのが以下に示す3つの指標です。

 

  • 総合指数』とは

幅広い商品やサービスを対象にして数値化したものです。

 

  • コア指数』とは

価格変動が大きいとされる、生鮮食品を除いた商品の指数。

 

  • 『コアコア指数』とは

エネルギーと食料品を除いた指数。

 

 

 


『コア指数』は最も重要な指数

 

その国々の景気判断をするうえで重要な『CPI』ですが、インフレやデフレをより現実的に知る『コア指数』が中でも重要視されています。

 

これは『コア指数』が、天候等に依る生鮮食品を除外した指数となり、『CPI』の中でもより現実的な景気動向を確認できるからです。

 

 

 


アメリカにおける『CPI』

 

アメリカにおける『CPI』は労働省から毎月発表されています。

 

これは全都市部における消費者が、平均的に購入する商品やサービスを一定化し、総合的に物価がどう動いたかを指数化したものです。

 

アメリカにおける『CPI』での項目は、食品・住宅・物販(アパレルなど細分化)・医療費や教育費など多岐にわたります。

 

先程も触れましたが、アメリカでも振れ幅の大きい食品とエネルギーを除いた『コア指数』の動きが特に注視されています。

 

また『CPI』は1985年以降、インフレ誘発につながる増税を防ぐ為、連邦所得税構造の調整に『CPI』での指標が利用されています。

 

 

 

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