【CPIとは】わかりやすく解説

『CPI(消費者物価指数)』とは

『CPI』と聞いてもピンとこない方も多いと思いますが、『消費者物価指数』と聞けば誰でも一度は聞いた言葉だと思います。『経済指標』として実は非常に大切な指標だという事をご存知でしょうか。今回はこの『CPI(消費者物価指数)』の意味や推移について解説していきます。

『CPI(消費者物価指数)』をわかりやすく言うと、総務省が毎月公表する経済指標の一つです。

具体的に言うと、消費者が実際に購入した商品やサービスの『小売価格』の動きをまとめた『経済指標』となります。

『CPI』の名前は英語の”Consumer Price Index“のアタマからとったスペルを並べたもので、また日本語では『消費者物価指数』と呼ばれています。

この『CPI』は、世界各国でも日本と同じ内容で集計され、また公表されています。

この『CPI』の数値は、各国(地域)のインフレ率(動向)を示す、物価に関する重要な『経済指標』であるため、市場においては、アメリカやヨーロッパ、日本、中国、オーストラリア、新興国など、『CPI』における数値が重要視されています。

この『CPI』が中央銀行が設定する上限ラインを超えた場合、将来的なインフレを警戒して、『利上げ』が行われることも多いので覚えておきましょう。

『CPI』は、その国々における物価の動きを見るもので、この動き自体がその国の国民の生活に直接影響する事になります。

経済指標の中でも特に注目される理由はこういった背景があるからです。

またこの『CPI』は、その国々の『金融政策』にも大きく関わってくる数値となります。


『CPI(消費者物価指数)』の見方

CPIとは、わかりやすく
CPIチャート

上の参照図は日本の『CPI』をチャート化したものです。

『CPI』が上昇していれば
  • 物価上昇
  • 金利上昇
  • 売り上げ上昇
  • 賃金上昇
『CPI』が下降していれば
  • 物価低下
  • 金利低下
  • 売上低下
  • 賃金低下

チャートを見れば、その国々のインフレ(インフレーション)やデフレ(デフレーション)が現時点でどういう状況なのかを知り得る事ができます。

※『CPI』の詳細データを見るにはココをクリック!(総務省統計局のページへ移行)

※『CPI』チャートを見るのはココ


『CPI』の発表を受けて市場が動く要因とは

  • 事前の予測より実際の数値が高い場合は ➡ 『円買い』の材料となります。
  • 事前の予測より実際の数値が低い場合は ➡ 『円売り』の材料となります。

日本における『CPI』とは

日本における『CPI』は、総務省が発表(毎月)する、全国の世帯が購入する家計に係る『財及びサービスの価格等』をマトメた、物価の変動を時系列で測定したものとなります。

わかりやすく言うと、家計における消費構造を一定化にし、これに必要とされる費用が物価変動により、どう変化するのかを数値化したものです。

現在、この『CPI』における基準時とウエイトの参照年次は、2015年の1年間となっています。

一般的に『CPI』は、日本におけるごく一般的(平均的)な家計が消費する物(商品)やサービスの価格を数値化したものです。

この『CPI』は、日本における一般家計の消費に影響を及ぼす、物価動向を測る指標として注目されています。


日本の『CPI』における重要な指数

『CPI』にはいくつかの種類があり、最も重要視されているのが下に示す3つの指標です。

  • 総合指数』とは

幅広い商品やサービスを対象にして数値化したものです。

  • コア指数』とは

価格変動が大きいとされる、生鮮食品を除いた商品の指数。

  • 『コアコア指数』とは

エネルギーと食料品を除いた指数。


『コア指数』は最も重要な指数

その国々の景気判断をするうえで重要な『CPI』ですが、『インフレ』や『デフレ』をより現実的に知る『コア指数』が中でも重要視されています。

これは『コア指数』が、天候等に依る『生鮮食品』を除外した指数となり、『CPI』の中でもより現実的な景気動向を確認できるからです。


アメリカにおける『CPI』とは

わかりやすく言うと、アメリカ労働省が毎月発表する、全都市部における消費者が、平均的に購入する商品やサービスを一定化し、総合的に物価がどう動いたかを指数化したものです。

アメリカにおける『CPI』での項目は、食品・住宅・物販(アパレルなど細分化)関係・医療費や教育費など多岐にわたります。

先程も触れましたが、アメリカでも振れ幅の大きい食品とエネルギーを除いた『コア指数』の動きが特に注視されています。

また『CPI』は、1985年以降、インフレ誘発につながる増税を防ぐ為、連邦所得税構造の調整に『CPI』での指標が利用されています。

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