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【ＣＰＩとは】わかりやすく解説
『ＣＰＩ』と聞いてもピンとこない方も多いと思いますが、『消費者物価指数』と聞けば誰でも一度は聞いた言葉だと思います。『経済指標』として『CPI』は非常に大切な指標だという事を皆さんはご存知でしょうか。今回はこの『ＣＰＩ（消費者物価指数）』について解説していきます。
『ＣＰＩ（消費者物価指数）』をわかりやすく言うと、総務省が毎月公表する経済指標の一つです。
具体的に言うと、消費者が実際に購入した商品やサービスの『小売価格』の動きをまとめた『経済指標』になります。
『ＣＰＩ』の名前は英語の”Consumer Price Index“のアタマからとったもので、また日本語では『消費者物価指数』と呼ばれています。
この『ＣＰＩ』は、世界各国でも日本と同じ内容で集計され、また公表されています。
この『ＣＰＩ』の数値は、各国（地域）のインフレ率（動向）を示す、物価に関する重要な『経済指標』であるため、市場においてはアメリカやヨーロッパ、日本、中国、オーストラリア、新興国など、『ＣＰＩ』における数値が重要視されています。
この『CPI』が中央銀行が設定する上限ラインを超えた場合、将来的なインフレを警戒して、『利上げ』が行われることも多いので覚えておきましょう。
『ＣＰＩ』は、その国々における物価の動きを見るもので、この動き自体がその国の国民の生活に直接影響する事になります。
経済指標の中でも特に注目される理由はこういった背景からくるものです。
またこの『ＣＰＩ』は、その国々の『金融政策』にも大きく関わってくる数値となります。
『ＣＰＩ（消費者物価指数）』の見方
上の参照図は日本の『ＣＰＩ』をチャート化したものです。
『ＣＰＩ』が上昇していれば
- 物価上昇
- 金利上昇
- 売り上げ上昇
- 賃金上昇
『ＣＰＩ』が下降していれば
- 物価低下
- 金利低下
- 売上低下
- 賃金低下
チャートを見れば、その国々のインフレ（インフレーション）やデフレ（デフレーション）が現時点でどういう状況なのかを知る事ができます。
※『ＣＰＩ』の詳細データを見るにはココをクリック！（総務省統計局のページへ移行）
※『ＣＰＩ』チャートを見るのはココ！
『ＣＰＩ』の発表を受けて市場が動く方向性
- 事前の予測より実際の数値が高い場合は ➡ 『円買い』の材料となります。
- 事前の予測より実際の数値が低い場合は ➡ 『円売り』の材料となります。
日本における『ＣＰＩ』とは
日本における『ＣＰＩ』は、総務省が発表（毎月）する、全国の世帯が購入する家計に係る『財及びサービスの価格等』をマトメた物価の変動を時系列で測定したものになります。
わかりやすく言うと、家計における消費構造を一定化にし、これに必要とされる費用が物価変動により、どう変化するのかを数値化したものです。
現在この『ＣＰＩ』における基準時とウエイトの参照年次は、2015年の1年間となっています。
一般的に『CPI』は、日本におけるごく一般的（平均的）な家計が消費する物（商品）やサービスの価格を数値化したものです。
この『ＣＰＩ』は日本における一般家計の消費に影響を及ぼす、物価動向を測る指標として重要視されています。
日本の『ＣＰＩ』における重要な指数
『ＣＰＩ』にはいくつかの種類があり、最も重要視されているのが以下に示す3つの指標です。
『総合指数』とは
幅広い商品やサービスを対象にして数値化したものです。
『コア指数』とは
価格変動が大きいとされる、生鮮食品を除いた商品の指数。
『コアコア指数』とは
エネルギーと食料品を除いた指数。
『コア指数』は最も重要な指数
その国々の景気判断をするうえで重要な『ＣＰＩ』ですが、『インフレ』や『デフレ』をより現実的に知る『コア指数』が中でも重要視されています。
これは『コア指数』が、天候等に依る『生鮮食品』を除外した指数となり、『ＣＰＩ』の中でもより現実的な景気動向を確認できるからです。
アメリカにおける『ＣＰＩ』とは
アメリカ労働省が毎月発表する全都市部における消費者が、平均的に購入する商品やサービスを一定化し、総合的に物価がどう動いたかを指数化したものです。
アメリカにおける『CPI』での項目は、食品・住宅・物販（アパレルなど細分化）関係・医療費や教育費など多岐にわたります。
先程も触れましたが、アメリカでも振れ幅の大きい食品とエネルギーを除いた『コア指数』の動きが特に注視されています。
また『ＣＰＩ』は1985年以降、インフレ誘発につながる増税を防ぐ為、連邦所得税構造の調整に『ＣＰＩ』での指標が利用されています。
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