目次
『為替レート』とは
『為替レート』と『為替相場』、実はどちらも同じ意味だと言う事はご存知でしたか。今回は為替業界では頻繁に使用する為替用語、『為替レート』について詳しく解説していきます。
『為替レート』とは『為替相場』とも呼ばれています。簡単に説明すると、『外国為替市場』において、Aという国の通貨とBという国の通貨(主に自国通貨と外国通貨)の交換比率の事を指します。
現在はアメリカドルが世界の『基軸通貨』とされ、市場では主にアメリカドルを基準とした各通貨の交換比率が表示されます。
例えば『外国為替市場』において、ドル/円の『為替レート』と言った場合は、ドルに対しての円の価格を指します。
また、『ドル/円』が上昇するとは、『ドル』の価格が『円』に対して上昇することを指し、これとは逆に『ドル/円』が下落するとは、『ドル』の価格が『円』に対して下落する事を指します。
『為替レート』における『表示方法』の種類
自国通貨建とは
例えば『1ドル=100円』という表示方法は、日本にとっては自国通貨建て、アメリカにとっては外貨建てという事を意味します。
外国通貨建て(外貨建て)とは
例えば『1円=0.01ドル』という表示方法は、日本にとっては外貨建てになり、アメリカにとっては自国通貨建てという事を意味します。
『為替レート』の分類は4種類
- インターバンクレート
- カスタマーズレート
- 直物為替レート
- 先物為替レート
『インターバンクレート』と『カスタマーズレート』
- 【インターバンクレート】とは
- 【カスタマーズレート】とは
『直物為替レート』と『先物為替レート』
【直物為替レート】とは
取引日から2営業日後に通貨の受け渡し(資金決済)が行われる為替レートの事を指します。
【先物為替レート】とは
取引日から3営業日以降の特定日に通貨の受け渡し(資金決済)が行われる為替レートの事を指します。
『為替レート』の特徴
●単なる通貨の両替価格ではないという事
『為替レート』を動かす8つの要因
『為替業レート』を動かす8つの要因を下記に示します。
- 貿易収支
- 投資収支
- 景気動向
- 金利
- 物価
- 金融政策の動向
- 地域紛争や自然災害
- 市場心理
1.『貿易収支』とは
『クルマ』に例えて説明します。
日本で造ったクルマをアメリカに輸出します。
アメリカでクルマが売れたので、売れたドルを円に換えます・・・
コレはドルを売って、円を買うという行為になります。
いわゆる『円高ドル安』にマーケットは傾きます。
逆に日本の企業でアメリカ車の販売を手掛けている会社があったとします。
クルマを輸入し、クルマ代を支払う度に、円をドルに換える必要があります。
コレは円を売ってドルを買うという行為です。
『ドル高円安』ですね。
この一連の動きを、国単位でマトメたものが貿易収支となります。
では貿易収支が黒字の国ってどういう状態のことでしょう?
貿易収支が黒字というのは、輸入より輸出が多いということ、つまりは円を売る取引より円を買う取引が多くなるために円高要因になるということです。
貿易収支が黒字の国の通貨は高くなる傾向があります。
実際には発表された貿易収支の黒字額が予想より大きいと、その通貨が値上がりするという傾向が強く、予想段階からから買われる場合も多々あります。
貿易赤字はこの逆となります。
2.『投資収支』とは
日本の投資家が米国の株や債券を買うためには、円を米ドルに換える必要があります。
逆に米国の投資家が日本の株や債券を買うためには米ドルを円に換える必要があります。
これを国単位でマトメたのが投資収支です。
つまりは、株や債券が買われる国の通貨は上がりやすく、売られる国の通貨に下がるということです。
日本の株や債券が買われる場合には『円高』、日本の株や債券が売られる場合には『円安』要因となります。
3.『景気動向』とは
国の景気が良いということは、その国の経済活動が活発であるということを意味します。
こういった国の株価の値上がりを見込んで、株式市場に海外の投機機関を含めた投資資金が流動し、通貨高の原因となります。
たとえばアメリカに関しては、原則毎月第一金曜日に発表される「雇用統計」が、米国の景気動向を見る経済指標として大きな注目を集めます。
この指標の数値が予測より高ければ米ドル高、低ければ米ドル安となる傾向があるのです。
4『金利』とは
外貨預金の魅力のひとつは相対的に金利が高いことですよね。
日本では低金利が長く続いていますので、たとえば相対的に金利の高い国の通貨で預金をすれば、円預金よりも高い金利が外貨建てで受取れます。
低金利の円を売って金利の高い国の通貨を買う取引が増えれば増えるほど、円安要因とななるのです。
つまりは、金利の低い国の通貨は売られやすく、金利の高い国の通貨は買われやすいということです。
5.『物価』とは
高金利=通貨高とならない場合があるのご存知でしょうか?
物価が上昇するということはモノの価値が上がり通貨の価値が下がるということは理解されていますよね。
つまり物価上昇率が高い国の通貨は価値が下がることにつながるので、売られやすくなるのです。
物価が上がり過ぎるとその国の政府や中央銀行は金利を上げて物価上昇を抑えようとします。
新興国の通貨は金利が高いことが多いのですが、それは物価上昇率が高いからという場合もあり、こういった場合、幾ら金利が高くても通貨の上昇要因とはなりにくく、長期的には通貨の価値の下落につながる可能性もあります。
6.『金融政策の動向』とは
各々の国の中央銀行は、上記の物価や景気安定化のために金融政策をその都度実施します。
経済成長率や物価の低下・下落が見込まれる場合、金融緩和を実施します。
その結果、経済成長率、物価が上昇する傾向が一般的にあります。
金融政策の内容次第によってはマーケットは強く、大きく動きます。
各国の中央銀行の景気・物価の判断、金融政策の見通しは為替マーケットでもレートを大きく動かす要因となるのです。
7.『地域紛争や自然災害など』
地域紛争やテロ事件、自然災害などの有事があると経済が混乱すると考えられています。そういった事象が起こった国の通貨は下落する可能性が大きくあります。
8.『市場心理』とは
通貨の取引は貿易など実際のモノ(商品等)などの輸出入に関わる需給よりも、FXを含む投資や投機など、通貨売買そのものによって利益を得ようとする取引のほうが今では圧倒的に多くなっています。
そのため、上がったから買う、下がったから売るというような為替レートの動き自体が買いや売りにつながり、特別な理由もなく乱高下したり、ファンダメンタルズ的要因でマーケットがパニックに陥ることもあります。
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