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【ＥＴＦ】原油など、仕組みをわかりやすく解説

『ＥＴＦ』は画期的な金融商品の一つ

為替に携わる方なら良く耳にする『ＥＴＦ』。『ＥＴＦ』は『投資信託』としてたいへん人気がある金融商品でもあります。『ETF』は、市場をそのまま買うことができるという画期的な商品です。今回はこの『ＥＴＦ』の意味や種類、原油の仕組みなども含め、わかりやすく解説していきたいと思います。

『ＥＴＦ』とは

『ＥＴＦ』とは、英語の　Exchange Ttraded Funds（上場投資信託）の頭文字をとった略語となります。

『ＥＴＦ』とは、特定指数、例に挙げると『日経平均株価』や『東証株価指数（TOPIX）』等の値動きに連動する運用成果を目指すものとなり、また『東京証券取引所』などの『金融商品取引所』に上場している『投資信託』の位置付けとなります。

株に例え、もう少し簡単に説明すると、『ＥＴＦ』とは投資先が『個別銘柄』ではなく、『東証一部』などマーケットそのものに投資できるという事です。

また、『日経平均』のようなマーケットの値動きを表す指標に対しても投資することが可能です。

通常『ＥＴＦ』では、『日経平均』における『ETF』を１本売買すると、『日経平均』を構築する『225銘柄』を全て売買するのと同じことになります。

『ＥＴＦ』は『日経平均』そのものに投資ができるという事です。

別例を挙げると、東証一部の全銘柄を含む『TOPIX（東証株価指数）』における『ETF』を売買すれば、東証一部の2000銘柄を全て売買するのと同じ事なのです。

株式投資の経験がある人は、『ETF』は株の新しい銘柄の一種と考えると理解しやすいかも知れません。

1本の『ETF』に投資するだけで、たくさんの銘柄株を買うのと同じ効果が得られ、投資初心者等、個別銘柄に詳しくなく、個別株への投資はハードルが高いと思っている方にも『ETF』は投資しやすい商品と言えるでしょう。

『ＥＴＦ』の歴史

『ETF』の起源は、1990年にカナダにある『トロント証券取引所』に上場した『TIPS35（Toronto 35 Index Participation Units)』が始まりと言われています。

その後、『ETF』を扱うマーケットは急成長を遂げ、取引所で取引される金融商品は、『ETF』に留まらず、『商品』や『コモディティ』の指数に連動する『ETC (Exchange Traded Commodities)』と、証券をマーケットで取引する『ETN (Exchange Traded Notes）』と、この3つ（ETF・ETC・ETNを一括りでETPと呼ぶ）を合わせ、今では本数、運用資産残高共、膨大に膨れ上がり、『ETP』の邁進には目を見張るものが在ります。（※『ETP』の名前は、Exchange Traded Productsの頭文字をとったものです。）

2017年現在、世界中の取引所では7,178本の『ETP』が上場しています。

その運用資産残高は約4兆8,353億USドルにもなります。

全『ETP』のうち、残高である約71％、3兆4,232億USドル、2,116本の『ETP』がアメリカの取引所で上場しています。

また、日本の金融商品取引所には、2,758億USドル、210本の『ETP』が上場し、アジアにおける日本の『ETF市場』は、運用資産残高で6割強（61.9％）の規模となっています。

『ＥＴＦ』が投資で注目される理由とは

現在『ＥＴＦ』はたいへん人気のある、『投資信託』でもあります。

金融商品でもある、『投資信託』としては一番注目されている商品と言っても過言ではないでしょう。

これには理由があり、マーケットの急落時に売買シェアが上昇し、純資金流入となった銘柄として注目されたのが『ETF』でした。

『ＥＴＦ』のメリットとして、マーケットのボラティリティでパフォーマンスが容易に掴むことができ、運用の透明性が高いことで注目されています。

また『ＥＴＦ』の連動する指数は株式だけでなく、債券、REIT（リート）、通貨、コモディティ（商品）の指数もあり、種類も様々です。

投資先は日本国内から海外へと広がり、投資に不向きと言われた国や地域に手軽に投資が可能となり人気に拍車がかかったのです。

『インデックスファンド』と『ＥＴＦ』との違い

『ＥＴＦ』と似ている商品として挙げられるのが『インデックスファンド』の存在です。

『ＥＴＦ』と、同じ『投資信託』である『インデックスファンド』も運用の目的は同じで、指数の動きに連動する運用成果をめざすという指数連動型の『投資信託』となります。

対象指数と同じ銘柄・比率で株式や債券を保有する方法や、定量的な分析によってその株式や債券の保有比率を工夫する方法、また、派生商品を使う方法で、指数の動きに連動する運用成果をだすことが出来ます。

『インデックスファンド』と『ＥＴＦ』の違いは取引内容
  • インデックスファンド

『インデクスファンド』は1日1回算出される基準価額で、1日1回のみの取引。

  • ETF

金融商品取引所の取引時間内なら、株式と同様、相場の動きを見ながら何度も売買可能。

『ＥＴＦ』の種類

現在、『ETF』の種類は『日経平均』や『TOPIX』といった日本株だけではありません。

『ＮＹダウ』を含めたアメリカ株、また中国株やブラジル株等の新興国株もあります。

更には原油、金、銀などの資源に投資することも可能です。

また、ブル＆ベア型（レバレッジ・インバース型）といったものもあり、ブル（レバレッジ）型は、通常の指標の2倍の値動きをし、ベア（インバース）型は通常の指標の逆の値動きをします。

日本国内での『ＥＴＦ』取引は広義として2種

『ＥＴＦ』は広義として『国内籍』と『外国籍』2種に分別されます。

  • 『国内籍ETF』とは

国内で組成され、国内の金融商品取引所（東京証券取引所や大阪証券取引所）に上場している『ETF』を一般に『国内籍ETF』と呼び、全国の証券会社で取引が可能となります。

国内の金融商品取引所に上場している『ETF』リスト
  •  日本取引所グループ

『国内籍ETF』においては現在多様化が進み、日本株の指数に連動する『ETF』だけではなく、海外の株価指数へ連動する『ETF』も多く存在します。以下は代表的なものです。

  • 『S&P500指数(アメリカの代表的な株式指数)』
  • 『CSI300指数（中国の株価指数）』
  • 『外国の通貨』
  • 『金などの商品（コモディティ）』

上記他にも『デリバティブ』を活用した『ETF』も開発されています。

また、日本の株価指数である『東証株価指数（TOPIX）』などに連動する『ETF』が海外の証券取引所にも上場しています。

先述した日本の株式でも代表的な『東証株価指数（TOPIX）』や、『日経平均株価』の他に様々な指数もあり、その指数へ連動する『ETF』が数分だけ存在します。

また、コレとは別に『不動産投信（リート “REIT”）』の『東証REIT指数』などもあり、その指数につく『ETF』なども新しく登場しています。

『国内籍ＥＴＦ』の指数

国内の金融商品取引所に上場しているETF一覧

  • 国内・外株式
  • 国内・外債券
  • J-REIT（リート）・海外REIT（リート）
  • コモディティ（商品）
  • レバレッジ型・インバース型
  • 『外国籍ETF』とは

海外で組成された『ETF』を『外国籍ETF』と呼びます。

『外国籍ETF』のいくつかは国内の金融商品取引所にも上場し、大半の企業は海外の取引所にも上場しています。

特定の『外国籍ETF』に限っては、指定された証券会社での売買が国内でも可能です。

また海外の取引所に上場している『ETF』を取引する場合、その取引所が置かれている国の通貨で取引するため、『為替リスク』をアタマに入れた売買を行う必要性があるので注意しましょう。

『外国籍ETF』の指数
  • 国内・外株式
  • 国内・外債券
  • J-REIT（リート）・海外REIT（リート）
  •  コモディティ（商品）
  • レバレッジ型・インバース型

『ＥＴＦ』はどれぐらいから買えるのか？

『ＥＴＦ』取引金額の算出法

算出には『市場価格』、『売買単位』を考慮する必要性があります。

上場TOPIX（1308）の売買単位は100口となります。

（最低投資金額）＝（現在値）×（売買単位）

（例）100,000円（おおよその最低投資金額）＝ 1,000円（現在値）× 100口（売買単位）

『日本取引所グループ』に各ETFの現在の市場価額が掲示されています。

『現在値』に売買単位を掛けると、最低どのくらいの資金で『ETF』が購入できるかわかるので便利だと思います。

あと算出された金額に加え、『売買委託手数料』等が必要となるので注意が必要です。

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『ＥＴＦ』を売買する投資家とは

『ＥＴＦ』を売買する多くが、『個人投資家（外国人投資家含む）』で、売買代金も年々増加している傾向があります。

また『ＥＴＦ』に関しては、日銀や銀行等、金融機関も多く投資を行っています。

通常、証券会社等で売買される個人投資家向けの『投資信託』と呼ばれる商品は、先述したプロの投資家達が購入することはありません。

こういったプロの投資家達は大口で『ETF』購入することにより、よりコストの安い『投資信託』が提供されています。

『原油ＥＴＦ』とは

ファンドの値動き自体が原油価格に連動することを目指して運用される『ＥＴＦ』を一般的に、『原油ＥＴＦ』と呼びます。

東京証券取引所における上場『原油ＥＴＦ』
  • ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信（銘柄コード：１６９９）
  • ＥＴＦＳ原油上場投資信託（銘柄コード：１６９０）
大阪証券取引所における上場『原油ＥＴＦ』
  • ＷＴＩ原油価格連動型上場投信（銘柄コード：１６７１）

※上記３本の『ETF』とも、ファンドの値動きが原油価格に連動するように設計・運用されていますが、ベンチマーク、形態、仕組みなどに違いが見受けられます。

『原油ＥＴＦ』の仕組み

『原油ＥＴＦ』を使った投資の最大のメリットは、他の『ＥＴＦ』同様、自由に（取引時間内）売買が行えるという事です。

通常、『投資信託』は1日1回しか売買は行えません。

しかし『ETF』の仕組みでは、株やＦＸと同じで自由に売買を行う事が可能です。

また『ＥＴＦ』は原油への直接投資と同じ効果もあり、少額から投資でき、低コストで運用できるといったメリットがあります。

  • 『原油ＥＴＦ』は原油への直接投資と同じ効果

世界における原油価格のベンチマークはアメリカの『WTI原油先物価格』となります。

原油価格は通常この価格の事を指します。

日本では、この『WTI原油先物』へに直接投資する方法はないのですが、WTI原油価格をベンチマークとしている指数に連動する『ETF』なら直接投資するのと同じ効果を得る事ができます。

また、指標となる原油先物取引には『限月』といった取引の期限がありますが、『ETF』には取引期限の設定がないので中・長期での保有も可能となります。

  • 『原油ＥＴＦ』は小額から投資可能

『ＥＴＦ』のメリットしてあげられるのが少額から投資できるという事です。

特にこの『原油ETF』に関しては、5,000円以下から投資が可能です。

個別株の売買同様、現物取引となるので購入価格との差額がそのまま損益にもなります。少額から投資できるといっても『レバレッジ』を効かすＦＸのような『証拠金取引』ではないので、投資した金額以上に損失が発生することがないので投資初心にとってもリスクを抑える事ができます。

  • 『原油ＥＴＦ』は低いコストで運用可能

投資は短・中・長期関係なく、取引時に必要なコストが低いという事は大きなメリットとなります。

この『ＥＴＦ』も、個別株の売買と同様、売買時に売買手数料が必要となります。

但し『ＥＴＦ』は、ネット証券等を使う事で通常の投資信託の販売手数料よりコストを抑える事も可能です。

また、『ETF』は信託報酬が投資信託よりも非常に低く、中・長期のトレードにも向いていると言えるでしょう。

 
ＥＴＦとは、原油、仕組み
『原油ＥＴＦ』参照チャート

『原油ＥＴＦ』取引での注意事項

『原油ETF』への投資は現物取引となります。

『原油ETF』をリスクの度合いで言うと、ミドルリスク・ミドルリターンの投資に分類されます。

これは原油価格そのものが、需給バランスによって上昇・下落を繰り返しているので、いわゆる株式投資とは異なり、長期間右肩上がりのトレンド相場を維持する事が難しい商品でもあります。

これは『コモディティ』特有の傾向でもありますが、基本的に『原油ETF』への投資は1年未満の中期投資をイメージして、トレードを行うのが良しとされています。（※長期保有はリスク大）

※『ＥＴＦ原油』チャートを見る

『まとめ』

2017年時点で、世界には7.178本を超える『ETF』が上場しています。

『ETF』の純資産額は4兆ドルと、円に換算して400兆円以上となり、これは日本における国家予算の4年分以上の金額となります。

この額を知り得るだけで如何に『ETF』が人気の高い商品かお分かり頂けるでしょうか。

国内で、東京証券取引所に上場している『ETF』は212銘柄（2017年現在）ありますが、純資産額としてはまだ25兆円と世界の6%強にしかなりません。

日本での比率は決して大きくないという事がまだ伺えます。

『ＥＴＦ』は400兆円以上の資産を集める事が出来る商品ですが、米国では、最初の『ETF』が上場したのが1993年の事なので、まだ歴史的にも20年程度しかありません。

こういった背景も考えると『ETF』はまだまだ伸びしろのある『投資信託』だと言えるでしょう。

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