【リーマンショックとは】わかりやすく解説

『リーマンショック』とは

未知のウィルス、『新型コロナ』は世界中に蔓延し、経済も足元から崩れ始めています。今後、世界恐慌に陥る可能性は非常に高く、今はひたすら『コロナ』による終息を願うばかりです。今回は直近に起こった『経済危機』、『リーマンショック』について改めて深堀したいと思います。『コロナショック』とは本質が全く異なり、世界経済への影響も、この『リーマンショック』に比べ『コロナショック』の方が桁外れに大きくなると思われます。『リーマンショック』時に受けた世界経済のダメージ等、少しでも読者の皆さんへ情報をお届けできたら幸いです。では、まだまだ記憶に新しい『リーマンショック』での出来事の数々についてわかりやすく書き留めていきます。

『リーマンショック』とは、わかりやすく言うと、2008年9月15日にアメリカの著名且つ格式のあった投資銀行、『リーマン・ブラザーズ』が経営破綻したことにより始まった、世界的な規模での金融危機のことを指します。

日本では通称『リーマンショック』と呼ばれていますが、英語表記は、「Bankruptcy of Lehman Brothers」、「the collapse of Lehman Brothers」、「the global financial crisis」、「the 2008 financial crisis」とも呼ばれています。

では、世界経済を大きく揺るがした『リーマンショック』を解説します。


リーマンショックとは、わかりやすく
リーマンブラザースの破綻から始まった『リーマンショック』

 

『リーマンショック』による世界経済への影響

『リーマンショック』とは、アメリカの大手投資銀行(全米当時第4位)の、『リーマン・ブラザーズ』の経営破綻を発端とし、わかりやすく言うと、世界的な金融危機または世界同時不況のことを指します。

この発端となった『リーマン・ブラザーズ』の経営破綻の内訳として、負債総額は約6,130億ドル(約64兆円)にのぼる過去最大の経営破綻となりました。(日本での法人であった『リーマンブラザーズ証券』は、負債総額が約3兆4314億円と言われています。

過去にあった1930年前後の『世界恐慌』以来の大型金融危機となり、これによって世界的な信用収縮に陥り企業活動へ大きな影響を及ぼしたのは言うまでもありません。

日本、ヨーロッパやアメリカ、こういった国々がマイナス成長に陥った上、デフレ懸念も広がり、また世界的に大企業の倒産も相次いだのもこれが原因とされています。

世界の主要国における金融機関の収益悪化、これらの救済や景気対策の危機対応に加え、景気悪化による税収の減少が各国の財政を大きく圧迫した時期もこの時期となります。

この『リーマンショック』は歴史的な流れを見ても一企業の経営破綻というレベルの出来事ではありません。

『サブプライムローン問題』を世界レベルでの金融危機に陥らせ、更には逆資産効果と需要消失による世界同時不況になった『キッカケ』となり、世界の実態経済に大きな痛手を残すキッカケとなりました。


『サブプライムローン』

2007年、アメリカにおける『サブプライムローン問題』に始まった住宅のバブル崩壊。続いて翌年の2008年には資産価値の大暴落を引き起こします。

この時期に金融業界の中で『証券化ビジネス』でリスクを好んで取っていた『リーマン・ブラザーズ』が連邦裁判所に破産申請し、ついに破綻します。


アメリカ政府による予想外の対応

アメリカ政府は過去にあった『ベアー・スターンズ/2008年3月破綻』の経営危機に関しては救済処置をしており、当時マーケットでは経済への影響があまりに大き過ぎる『リーマン・ブラザーズ』への救済処置が行われると考えられていました。

結局アメリカ政府は共済処置を行う事無く(※破綻前夜まで交渉は続きましたが、結局身売り交渉が頓挫し、最終的にアメリカ政府は救済合意にサインをしませんでした)『リーマンブラザース』は破綻します。

これを発端に世界的規模での株式相場の大暴落が始まります。


『リーマンブラザース』経営破綻後の相場動向

『リーマン・ブラザーズ』の破綻を発端にし、第二の『リーマンブラザース』が出現し、アメリカの大手金融機関の連鎖経営破綻が起こるのではないかという噂がマーケットに流れだし、資金調達の場であった金融マーケットが全て機能不全に陥ります。

日経平均株価』は、『リーマンブラザース』破綻から約1カ月半で4割前後も下落します。


『FRB』の対応策

『リーマン・ブラザーズ』の破綻の余波は世界経済を奈落の底へと追いやりました。

アメリカの中央銀行にあたる『FRB』を始め、世界各国の中央銀行は市場へ資金を直接供給することになり、欧米諸国を中心とした大手金融機関に対しては公的資金を使い資本注入や損失保証などが行われます。(流れとして『リーマンブラザーズ』に続き、保険最大手である『AIG』が破綻危機に陥ります。この時は『FRB』が緊急融資を行い政府の管理下の元、経営再建へと至ります。)


『リーマンショック』の予兆はあった

諸説ありますが、『リーマンショック』は、ある日突然に起こった金融危機ではないのです。

前兆となる事象が数年前から多く起こっていたのをご存知でしょうか。

一部の投資家は、『バブル崩壊』をも予測していた事実もあります。


『リーマンショック』に関する年表

『リーマンショック』に関する出来事を、わかやすく時系列にマトメました。

  • 2007年8月〜フランス大手銀行、『BNPパリバンク』が証券化商品の運用ファンドを凍結
  • 2008年3月16日〜JPモルガンがベアー・スターンズを救済買収する
  • 2008年9月7日〜アメリカ政府が住宅公社救済策を発表する
  • 2008年9月15日〜『リーマン・ブラザーズ』の経営破綻(負債総額約6130億ドルと過去最大級の倒産となる)
  • 2008年9月16日〜世界的レベルでの金融システム崩壊を防ぐため、アメリカ金融当局は先述した『AIG』の救済策を発表(FRBが公的資金を注入し当局管理下で再建を図る異例の措置に踏み切る)
  • 2008年9月18日〜日本、アメリカ、ヨーロッパなど6カ国がドル資金供給策を発表する
  • 2008年9月20日〜アメリカ政府は大手金融機関を公的資金で救済する『金融安定化法案』を議会で可決
  • 2008年9月22日〜『三菱UFJ』が『モルガン・スタンレー』への出資方針を公表
  • 2008年9月29日〜アメリカの下院で『金融安定化法案』が否決し、ダウ平均が過去最大の777ドル下落
  • 2008年10月3日〜アメリカ議会で『金融安定化法』がようやく成立(最大7000億ドルの公的資金を投入)
  • 2008年11月9日〜中国政府が4兆元(約60兆円)の経済対策を発表する
  • 2008年11月14日〜世界規模での『金融危機』の中、金融システムと世界経済の安定を目指し初の『G20サミット』を開催へ
  • 2008年11月23日〜アメリカ金融当局が『シティグループ』への救済策を発表する
  • 2008年12月16日〜アメリカの中央銀行に当たる『FRB』が事実上のゼロ金利政策と量的緩和策を発表。アメリカに依るゼロ金利政策は過去初めて。

※『リーマンショック』で世紀の空売りで大儲けした、実話に基づく映画に『The Big Short(マネー・ショート 華麗なる大逆転)』という映画あります。面白いので投資家なら一度は見ておいて損は無いと思います。

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